生命保険 見直し 必要保障額

生活費+住宅費+教育費から遺族年金を引くと必要保障額

例えば、ご主人、奥様、三歳と乳児の子供の四人家族で、ご主人が突然他界されたとき、手のかかる子供二人を差し置いて奥様が働きに出るというわけにもいきません。
そこで、奥様が子供の経済的な自立まで過ごせて、子供が大学卒業まで必要な生活資金を生命保険で残しておこうということになります
では、極端な話、ご主人が明日にでも他界してしまったときに、子供が大学を卒業して経済的に自立するまで、今現在何万円の資金が必要か?というのが必要保障額です。

さくら 必要保障額の目安をどのように考えればいいかというと、手っ取り早いのは「生活費+住宅費+教育費」から「遺族年金」を引いたものです。
必要保障額=ご主人の生命保険の保険金額を決める場合、ご主人が突然他界し遺された家族の将来に必要な金額を考えるところから始めないといけません。

遺された家族の将来はいつまで続く?

この、遺された家族の将来必要な金額というのは、家族構成や収入、資産状況、子供の年齢などで大きく変わってきますので、詳細に計算するなら保険の専門家などに計算を依頼すべきですが、通常考えられるのは
●子供が社会人になるまで
●子供が結婚する年齢まで
●夫が退職する予定だった年まで
●妻の年金が始まるまで
など、保険金で保障すべき期間を選び、それまでに必要な資金の総額から、遺族年金を差し引いたものです。
その不足分を必要保障額とすればいいのです。

必要保障額の最終目的とは

要保障額は家族の将来に必要なお金(資金)のうち、現時点で不足している金額になるわけで、その不足分については生命保険などで準備することになります。
必要保障額というと難しく考えがちですが、遺された家族の必要資金で足りない金額を保険で補うと考えるとわかりやすいです。

必要保障額をこの方法で考えていくと、場合によっては、公的年金と貯金でなんとかなりそうな答えが出てくるかもしれません。

必要保障額の最終目的は、必要保障額を満たす死亡保険の加入ですので、どんな保険商品を選ぶか、あるいは複数の保険の組み合わせで、最終的に保険料の総額が異なってくるので、保険商品選びを含めて納得のいくまでしっかり検討する必要があります。

さくら 必要保障額の計算と最適な保険

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必要保障額は子供の自立までの資金が必要

さくら 必要保障額は、最低でも子供の自立までの資金が必要なので、将来を良く考えて計算し適切な保険に加入する必要があります。
基本的に必要保障額として大事になるのは、子供の独立までの生活費と教育費です。

子供は時期がくれば社会人になり経済的に自立します。例えばもし明日ご主人が死んでしまったのなら、その直後から子供が自立するまでの生活費や教育費などの資金が必要ということになります。
その大きな資金のうち、今持っている貯金、給付される予想遺族年金の総額を充てても足りない部分が、死亡保険で保障すべき必要保障額になります。

必要保障額はこのように計算する

例えば教育費
子供にかかる必要な教育費は莫大で、保育園から大学まで全て公立でも約1,000万円、オール私立だと約2,500万円もかかります。

さらに生活費
例えばお子さんが今0歳と3歳でしたら、22年後に子供全員が社会人になるまでに必要な生活費は、現在の月間生活費からご主人の小遣いと食費を引いた金額の264ヶ月分です。
ご主人についてのお金を除いた生活費が、家賃も含めて月間25万円だとしても、25x264=6,600万円になります。

遺族年金が18年間でざっくり2,800万円もらえるとして

教育費二人分(余裕を見て) 3,000万円
生活費22年分6,600万円
合計9,600万円
ここから遺族年金総額2,800万円を引いて

6,800万円が必要保障額→用意すべき死亡保険金額になります。

必要保障額の準備に最適な保険

必要保障額を準備しておくには保険に加入しておく必要があります。最近の流行は収入保障保険逓減定期保険でしょう。
収入保障保険や逓減定期保険は死亡保険金額が毎年あるいは毎月逓減していきます。

子供が年齢を重ね独立の時期が近づいていくほど保障すべき期間が減るので、必要な(保障すべき)資金額は減っていきます。
必要保障額は時間の経過で減額していくのです。

収入保障保険・逓減定期保険の保険金は、たとえば初年度の保険金額が5,00万円で、その後保険金が毎年200万円ずつ減額するようになっているので、時間と共に減額していく必要保障額を合理的に保障することができます。

さらに、同じ保険期間中ずっと5,000万円を保障し続ける定期保険より、保険料が安く済みます。

保険期間中ずっと同じ保険金額の定期保険は、大学の学費などの大きなお金の保障に使うのが最適と思われます。この例に出した家族でしたら、死亡保険金2,000万円の定期保険も同時に加入しておくべきでしょう。

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子供が小さい家庭ほど必要保障額は大きくなる

さくら 死亡保障が必要なのは特に小さい子供がいる家庭です。
遺族に保障が必要なのは、一般的に子供が大学を卒業するまでで、そう考えると、子供が小さいときほど必要保障金額は大きくなります。
そのため、その期間に重点的に保険をかけるというのが死亡保険の目的と言えます。

将来を考えた保障を

基本的な必要保障額の設定期間を考えると、子供が大学を卒業するまでの資金は、遺族年金だけでは捻出できないので、足りない分を補うため、どうしても死亡保障が必要になってきます。
死亡保険の保障は、遺された配偶者や子供のための保障ですが、遺族に必要な生活費用というのは子供の成長とともに減額します。

子供が独立し社会的に自立した後であれば、必要保障額は激減するか遺された家族の保障は不要になりますので、定期保険も収入保障保険も必要無くなるでしょう。
子供が自立すれば、夫婦の老後を考えて、貯蓄と保障を兼ねた保険金が少額の終身保険だけにしてもいいでしょう。

しかし、子供が小さい家庭ほそうはいきません。将来に備えて教育費も大きくかかるので、必要保障額を大きくしておかないといけません。
終身保険は、保障が一生涯続き最終的には必お金が受け取れるというメリットがあり、解約返戻金があるので貯蓄もできますが、子供が小さい家庭で余裕が無い場合は、おすすめできません。

このように、保険商品の特性を考えながら必要保障額を満たすと、満足できる保険に加入することができるでしょう。

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