生命保険 見直し 必要保障額

生活費+住宅費+教育費から遺族年金を引くと必要保障額

例えば、ご主人、奥様、三歳の子供、一歳の子供の四人家族で、ご主人が突然他界されたとき、手のかかる子供二人を差し置いて奥様が働きに出るというわけにもいきません。
そこで、奥様が子供の経済的な自立まで過ごせて、子供が大学卒業まで必要な生活資金を生命保険で残しておこうと言うことになります。
では、極端な話、ご主人が明日にでも他界してしまったときに、子供が大学を卒業して経済的に自立するまで、今現在何万円の資金が必要か?というのが必要保障額です。

さくら 必要保障額の目安というのは、どのように考えればいいかというと、手っ取り早いのは、生活費+住宅費+教育費から遺族年金を引いたものです。
生命保険の必要保障額を決める場合、残された家族に必要な金額を考えるところから始めないといけません。

 

必要な金額というのは、家族構成や収入、資産状況、子供の年齢などで大きく変わってきますが、通常考えられるのは、いざという時に必要な資金の総額から、遺族年金を差し引いたものです。
その不足分を必要保障額とすればいいのです。

 

生活費+住宅費+教育費から遺族年金を引くと必要保障額になるわけで、不足分については生命保険などで準備することになります。
必要保障額というと難しく考えがちですが、残された家族の生活費で足りない金額を保険で補うという風に考えるとわかりやすいです。

 

必要保障額をこの方法で考えていくと、場合によっては、公的年金と貯金でなんとかなりそうな応えが出てくるかもしれません。
必要保障額は、どんな保険商品の組合せを選ぶかで最終的に支払う保険料の総額が異なってくるので、納得のいくまでしっかり検討する必要があります。

必要保障額は子供の自立までの資金が必要

さくら 必要保障額は、子供の自立までの資金が必要なので、良く考えて適切な保険に加入する必要があります。
必要保障額として大事になってくるのは、子供の独立までの生活費と教育費です。

 

子供は一定時期がくれば、経済的に自立するので、それまでの期間中、必要保障額として自立までの資金が必要ということになります。
子供にかかる必要な教育費は莫大で、全て公立でも約1000万円、オール私立だと約2000万円もかかります。
子供の自立までの必要保障額を資金として蓄えておくには、当然、保険に加入しておく必要がありますが、資金準備を目的とした保険では、逓減定期保険という定期保険がおすすめです。
この保険は死亡保険金額が毎年逓減していくからです。子供は年齢を重ねるに従い、独立の時期が近づいていくほど、必要な資金額は減っていきます。逓減定期保険の場合、たとえば初年度の保険金額が3000万で、その後、毎年100万円ずつ減額するようになっているので、同じ保険期間なら期間中ずっと3000万円の保障の保険よりは、保険料が安く済みます。
子供の自立までの資金として必要保障額を考えるのなら、一定額を定期的に支払う収入保障型でもいいでしょう。

子供が小さい家庭ほど必要保障額は大きくなる

死亡保障が必要なのは特に小さい子供がある家庭です。
遺族に保障が必要なのは、一般的に子供が大学を卒業するまでで、そう考えると、子供が小さいときほど必要保障金額は大きくなります。
そのため、その期間に重点的に保険をかけるというのが死亡保険の目的と言えます。

 

子供が大学を卒業するまでの必要経費は、遺族年金だけでは捻出できないので、足りない分を補うため、どうしても死亡保障が必要になってきます。
死亡保険の保障は、残された配偶者や子供のための保障ですが、遺族に必要な生活費用というのは子供の成長とともに下がります。

 

子供が独立した後であれば、遺族に必要保障額は当然少なくなり、死亡保険は保険料の安い定期保険でも十分です。
しかし、子供が小さい家庭ほそうはいきません。将来に備えて教育費も大きくかかるので、必要保障額を大きくしておかないといけません。
終身保険は、保障が一生涯続き、最終的には必ず保険金が受け取れるというメリットがあり、解約返戻金があるので貯蓄もできますが、子供が小さい家庭で余裕が無い場合は、おすすめできません。

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